ライターイベントの終了とこれからのメディアの形

都遊連の確認に対して警視庁は「取材などは告知する性質のものではない」とした上で、「来店当日の店内告知や注意喚起」「近日来店予定」といった告知についても、ことさらに特定の日を想起させるとして禁止する考えを伝えている。

問題となるのは世代間によるテクノロジー格差で、若いユーザーにしてみれば店頭の告知がなくなっても雑誌やライター自身のtwitterなどをフォローしておけば、今まで通り情報に困ることはなくなります。

ただ、そうなってくると求められるのは店舗の選択で、そうまでして若いユーザーだけを集める意味があるのかという課題になってくるのではないでしょうか。

それは昨今のカモフラージュイベントが横行し始めた頃からの命題であり、大げさな話をすれば、営業力の格差を広げ続ける業界が抱える問題でもあります。

いわばこうしたイベントはドーピングと同様で、営業力がない企業が利用すれば瞬発的な集客を得られるものの、それ以降頼らずして戦えない状況に陥ってしまうわけです。

中には業界全体を正しく盛り上げる為に、店舗や遊技機の情報を正しく発信してくれるメディアもあるのでしょうが、そうではなく、脱法的な利用をセールスにしているようなメディアはさっさと滅んでほしいと思います。

なぜならそれが、業界の正しい競争を阻害しているからに他ならないからです。

今回の件は、なるべくしてなったと考えるのが妥当ではないでしょうか。

もっと業界に寄り添った形のサービスを生み出してくれることを切に願います。